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SE構法について調べていると、「耐震性が高いなら制震装置はいらないのでは?」「SE構法だけでは地震対策として足りない?」と疑問に思う方もいるでしょう。
結論からいうと、SE構法の住宅に制震装置が必ず必要とは一律にいえません。
SE構法と制震装置では、地震に対する役割が異なるためです。
SE構法は、柱・梁・耐力要素・接合部・基礎などの構造体そのものによって地震力へ抵抗する「耐震」を基本としています。一棟ごとに構造計算を行い、実際の建物について必要な構造安全性を確認します。
一方、制震装置は、建物へ伝わった振動エネルギーをダンパーなどで吸収し、地震時の揺れや変形を抑えるための仕組みです。
つまり、「SE構法では耐震性能が不足するから制震装置を追加する」という単純な関係ではありません。
まず建物そのものの耐震性能を確保し、そのうえで、さらに揺れや変形を抑えたい場合に制震装置を組み合わせるという順序で考えることがポイントです。
ここでは、SE構法と制震装置の役割の違い、制震を追加するメリット・注意点、制震装置を選ぶ際に確認したいポイントを解説します。
SE構法は、木造住宅でありながら一棟ごとに構造計算を行う構法です。
柱・梁・耐力要素などについて、地震や風、建物自体の重さなどによって加わる力を確認し、それぞれの部材や接合部が安全かを検討します。
また、上部構造だけではなく、地盤条件を踏まえて基礎についても構造計算を行います。
そのため、SE構法の住宅では、制震装置の有無とは別に、まず構造そのものによって地震に耐えられるよう設計することが基本です。
制震装置には、建物へ入った地震エネルギーを吸収し、揺れや変形を抑える役割があります。
耐震性能が確保されている住宅であっても、「地震時の揺れをさらに抑えたい」と考える場合には制震を追加する選択肢があります。
制震装置を検討するときは、「SE構法なら必要か不要か」という二択ではなく、次のような点を考えるとよいでしょう。
・建物の揺れや変形をさらに抑えたいか
・繰り返す揺れへの備えをどこまで厚くしたいか
・建物の階数・形状・間取りはどうなっているか
・どのような制震装置を採用するのか
・実際の住宅でどのように配置するのか
・追加費用とのバランスをどう考えるか
SE構法は耐震、制震装置は揺れの低減という異なる役割を持ちます。まず耐震性能を確保し、そのうえで制震を追加する意味があるかを考えましょう。
SE構法は、柱と梁を強固に接合して構造躯体をつくる木造ラーメン構法です。
地震が発生した際には、柱・梁・耐力要素・接合部・基礎などによって地震力へ抵抗します。
つまり、SE構法そのものは制震装置ではなく、建物そのものを地震に耐えられる構造にする「耐震」を基本とする構法です。
SE構法では、実際に建てる住宅の間取り・形状をもとに構造計算を行います。
構造設計では、例えば次のような要素を確認します。
・建物自体の重さなどによる鉛直荷重
・地震による地震荷重
・強風による風荷重
・柱・梁など構造部材の安全性
・接合部
・建物の変形
・建物のねじれや剛性のバランス
・基礎
SE構法では、柱の少ない広いLDK、大きな窓、吹き抜け、ビルトインガレージなどを採用する場合も、その間取りを前提として構造計算します。
「SE構法だから自動的に安全」という考え方ではなく、実際の住宅について必要な安全性を確認することが重要です。
制震装置は、地震や風などによって建物へ伝わった振動エネルギーを吸収し、建物の揺れや変形を抑えるための装置です。
戸建住宅では、柱などの構造部分へダンパーを組み込む方法があります。
耐震と制震の違いを整理すると、次のようになります。
| 対策 | 基本的な役割 |
|---|---|
| 耐震 | 建物そのものの構造によって地震力へ抵抗する |
| 制震 | 建物へ入った振動エネルギーを吸収し、揺れ・変形を抑える |
「耐震をやめて制震にする」という関係ではありません。
住宅そのものの構造安全性を確保したうえで、さらに揺れを低減する対策として制震装置を組み合わせます。
| 項目 | SE構法による耐震 | 制震装置 |
|---|---|---|
| 主な目的 | 地震力に構造体で抵抗する | 振動エネルギーを吸収する |
| 主な部分 | 柱・梁・耐力要素・接合部・基礎など | ダンパーなど |
| 構造安全性 | 一棟ごとの構造計算で確認 | 耐震とは別の役割 |
| 揺れ・変形の低減 | 主目的ではない | 主な目的 |
| 考え方 | 住宅の構造の基本 | 必要に応じて追加する対策 |
したがって、SE構法と制震装置は「どちらのほうが強いか」を比較するものではありません。
構造による耐震性能と、揺れを抑える制震性能を別々に考え、必要に応じて組み合わせます。
耐震等級は、住宅性能表示制度において、地震に対する構造躯体の倒壊・崩壊等のしにくさなどを評価する指標です。
耐震等級3は、その中で最も高い等級です。
一方、制震はダンパーなどによって建物の振動を抑える仕組みです。
耐震等級が高い住宅でも、地震時には建物そのものが揺れます。
その揺れや変形をさらに抑える目的で、制震装置を追加する考え方があります。
反対に、制震装置を採用しているからといって、住宅そのものの耐震性能を確認しなくてよいわけではありません。
「耐震等級3か制震か」という二択ではありません。構造躯体の耐震性能と制震装置による揺れの低減を、それぞれ別の役割として確認しましょう。
制震装置の主な役割は、地震時に建物へ伝わる振動エネルギーを吸収することです。
建物の揺れや変形を抑えることが期待できます。
地震によるエネルギーの一部をダンパーなどへ負担させることで、柱・梁などの構造体へ加わる振動を抑える考え方です。
大きな地震では、一度の揺れだけでなく、その後も余震などが続く場合があります。
制震装置によって振動エネルギーを吸収することは、こうした繰り返す揺れへの備えを考えるうえでも検討材料になります。
ただし、「制震装置があれば何回地震が来ても建物が無損傷」という意味ではありません。
建物の揺れが小さくなれば、内装や家具などへの影響を抑えることも期待できます。
ただし、家具の転倒などを完全に防げるわけではないため、家具固定など室内側の地震対策も行いましょう。
制震装置を採用すれば、装置本体や設置工事などの費用が必要になります。
限られた予算の中で家づくりを行う場合は、構造・基礎・住宅性能など他の項目との優先順位も考える必要があります。
制震装置の効果は、装置そのものだけではなく、建物の構造や設置場所、設置数などによって変わる場合があります。
「制震ダンパー付き」という情報だけで性能を判断しないことが重要です。
戸建住宅向けの制震装置では、柱と柱の間などへダンパーを設置する方式があります。
そのため、耐力要素や間取り、設備などとの配置調整が必要になる場合があります。
制震装置には複数の方式があり、使用する材料やエネルギーを吸収する仕組みも異なります。
単に「制震装置あり・なし」ではなく、採用する製品の特徴を確認しましょう。
住宅は長期間使うものです。
制震装置についても、点検が必要なのか、交換時期が設定されているのか、保証はどのようになっているのかを確認しておきましょう。
住宅は一棟ごとに形状や間取りが異なります。
例えば、次のような条件によって地震時の建物の動きは変わります。
・建物の階数
・高さ
・建物重量
・柱・壁の配置
・剛性
・吹き抜け
・大開口
・制震装置の配置
製品カタログなどに性能値が掲載されていても、その試験条件と実際に建てる住宅の条件が同じとは限りません。
そのため、制震装置単体の数値だけで住宅全体の性能を判断するのではなく、実際の建物へどのように組み込むのか確認することが大切です。
住宅会社へ相談する際は、製品名だけではなく、どこへ何本設置するのか、その配置をどのように決めるのかまで確認するとよいでしょう。
構造安全性を確保するだけでなく、地震時の揺れや変形もできるだけ小さくしたい場合は、制震装置を検討する理由になります。
本震だけでなく、その後に続く余震などを含めて地震対策を考えたい場合にも、振動エネルギーを吸収する制震は検討材料になります。
3階建てなど高さのある住宅では、建物上部の揺れなども含めて構造計画を行います。
ただし、3階建てだから制震装置が必須という意味ではありません。
まず構造計算を行い、その住宅で制震を追加する意味を検討します。
開放的な間取りを採用する場合も、まず実際のプランについて構造安全性を確認することが基本です。
そのうえで、さらに揺れを抑えたい場合に制震を検討します。
地震対策では「倒壊を防ぐこと」だけでなく、その後も住宅で生活を続けられるかを重視する考え方もあります。
地震による建物の変形や損傷をできるだけ抑えたい場合は、制震について住宅会社へ相談してみるとよいでしょう。
地震対策で最初に確認したいのは、制震装置の有無ではなく建物そのものの構造安全性です。
実際の間取りについて構造計算を行い、必要な耐震性能が確保されていることを確認しましょう。
家づくりの予算には限りがあります。
地震対策以外にも、地盤・基礎・断熱・防水・メンテナンス性など、長期間安心して暮らすために重要な項目があります。
制震装置だけを優先するのではなく、住宅全体の性能と予算のバランスを考えましょう。
耐震と制震では役割が異なります。
まず構造体そのものに必要な耐震性能を持たせ、そのうえで制震を追加するか判断するという順序が基本です。
大きな地震の後には、余震などによって建物が繰り返し揺れる場合があります。
制震装置は、地震時の揺れによるエネルギーを吸収することによって、建物の振動を抑える役割を持っています。
そのため、一度の地震だけでなく繰り返す揺れへの備えを考える際にも、制震は検討材料になります。
ただし、制震装置があれば建物へ損傷が発生しないことを保証するものではありません。
地震動、建物の構造、制震装置の種類・配置などによって実際の挙動は変わります。
SE構法では、柱の少ない大空間、大きな窓、吹き抜けなどを採用できます。
ただし、「大空間だから制震装置を必ず付ける必要がある」という単純な関係ではありません。
SE構法では、大空間や大開口を含む実際の住宅プランについて構造計算を行います。
必要な柱・梁・耐力要素などを計画し、建物として必要な構造安全性を確保します。
構造が成立したうえで、さらに地震時の揺れや変形を抑えたい場合に制震装置を検討します。
大空間の住宅ほど「制震装置の有無」だけではなく、その大空間がどのような構造計算によって成立しているのかを見ることが重要です。
3階建てやビルトインガレージは、一般的な2階建て住宅とは高さや壁・開口の配置などが異なります。
そのため、実際の建物形状を踏まえた構造計画が重要です。
ビルトインガレージでは、車の出入りのために1階へ大きな開口をつくる必要があります。
耐力壁を配置できる場所などが限られるため、耐力フレームなどを含めた構造設計を行います。
3階建てやビルトインガレージだから制震装置が必須というわけではありません。
まず構造計算によって建物そのものの安全性を確保し、そのうえで制震を追加する必要性を検討しましょう。
制震技術には、外部から制御する力を加えるものや、建物の揺れそのものを利用してエネルギーを吸収するものなどがあります。
戸建住宅では、揺れによってダンパーを変形させ、振動エネルギーを吸収するパッシブ型の制震装置が用いられることがあります。
戸建住宅向けの制震ダンパーにも複数の方式があります。
例えば、オイルなどの流体を利用するタイプ、粘弾性材料の変形を利用するタイプ、金属の変形を利用するタイプなどがあります。
それぞれ仕組みや特徴が異なるため、「この方式なら必ず一番優れている」と単純に判断することはできません。
実際の住宅にどのように採用するかまで確認しましょう。
まず、制震装置がどのような仕組みで振動エネルギーを吸収するのか確認しましょう。
製品名だけでなく、採用されているダンパー方式や特徴を確認します。
性能を示す試験結果や解析データがある場合は、その内容を確認します。
「揺れを抑える」という説明だけでなく、性能の根拠を確認できることが重要です。
制震装置は、設置位置や数によって効果が変わる場合があります。
住宅会社へ「何本使うのか」だけでなく、「なぜその位置へ設置するのか」まで確認しましょう。
モデル住宅で効果が確認されていても、実際に建てる家の階数・間取り・壁配置は異なります。
自分の住宅ではどのように組み込むのか確認しましょう。
長期間住宅へ設置するものなので、装置の耐久性について確認します。
定期点検や部品交換の必要性は製品によって異なります。
将来どのようなメンテナンスが必要なのか確認しましょう。
装置自体の保証期間や、保証対象になる条件なども確認します。
制震装置は「どの商品を選ぶか」だけでなく、「その住宅のどこに、なぜ配置するのか」まで確認することが大切です。
制震装置の資料では、「揺れを○%低減」「変形を○%抑制」といった数字が紹介されている場合があります。
こうした数字を見るときは、どのような条件で測定されたものなのか確認しましょう。
例えば、次のような条件です。
・使用した建物モデル
・建物の階数・形状
・入力した地震波
・地震動の大きさ
・ダンパーの種類
・設置本数
・配置位置
試験用住宅と、自分が建てる住宅の間取り・大きさ・構造が完全に同じとは限りません。
そのため、「最大○%低減」という数値だけを見て、実際の住宅でも必ず同じ効果になると考えないことが重要です。
制震装置を比較するときは、大きな数字だけではなく、どのような条件で得られた結果なのか、実際の住宅ではどのように設計するのかまで確認しましょう。
制震装置の点検・メンテナンス方法は製品によって異なります。
「制震ダンパーはすべてメンテナンス不要」と一括りにすることはできません。
完成後に装置をどのように点検するのか、壁を開ける必要があるのかなどを確認します。
経年による交換が必要なのか、大きな地震を受けた後に点検・交換が必要なのかについても確認しておきましょう。
住宅を長期間利用することを考え、装置自体の保証期間や条件も確認すると安心です。
制震装置の中には、新築時だけでなく、既存住宅のリフォーム時に設置を検討できるものもあります。
柱の間などへダンパーを設置する場合、既存の壁を撤去・復旧する工事が必要になることがあります。
どこへでも自由に設置できるわけではありません。
現在の住宅の構造、柱・壁の配置、劣化状態などを確認したうえで設置できるか判断します。
制震を採用する可能性が高い場合は、新築時から構造・間取りと合わせて計画することで、設置場所などを調整しやすくなります。
住宅を支える地盤の状態は、地震対策を考えるうえで重要です。
地盤調査を行い、その結果を踏まえて基礎を計画します。
地震時に柱・壁などへ加わった力は、最終的に基礎を通じて地盤へ伝わります。
上部構造だけでなく基礎まで構造的に確認しましょう。
実際に建てる住宅について、地震力などをどのように計算しているのか確認します。
制震装置とは別に、建物そのものがどの程度の耐震性能を目指しているのか確認しましょう。
どれだけ適切に設計された住宅でも、施工が設計通りに行われなければ本来の性能を発揮できません。
構造躯体の施工・検査体制も確認したいポイントです。
地震対策では、制震装置だけを先に選ぶのではなく、地盤・基礎・構造計算・施工品質まで住宅全体で確認することが重要です。
制震装置の採用を検討する場合は、住宅会社へ次のような質問をしてみましょう。
・この住宅はどのように構造計算していますか?
・建物そのものの耐震性能はどう確認していますか?
・この住宅へ制震装置を採用する目的は何ですか?
・制震装置を採用しない場合と何が変わりますか?
・どこへ何本設置しますか?
・配置はどのような根拠で決めますか?
・効果を確認できる試験・解析資料はありますか?
・大空間・吹き抜けを含む実際のプランを踏まえて検討していますか?
・完成後に点検や交換は必要ですか?
・保証内容はどうなっていますか?
「制震ダンパーがあります」という説明だけで判断せず、その住宅でなぜ採用し、どのように効果を発揮させるのかまで確認しましょう。
WHALE HOUSEでは、耐震構法であるSE構法を標準採用しています。
一棟ごとに許容応力度計算を行い、柱・梁・接合部などを含めて建物そのものの構造安全性を確認しています。
WHALE HOUSEでは、地盤調査の結果を踏まえて基礎についても構造計算を行っています。
建物上部だけではなく、地盤・基礎まで含めた構造計画を重視しています。
柱の少ない広いLDK、大きな窓、吹き抜けなどを計画する場合も、自由な間取りだけを先に考えるのではありません。
実際のプランについて構造計算を行い、必要な安全性を確認しながら空間を設計します。
制震装置を検討する場合も、「SE構法では足りないから追加する」という考え方ではなく、耐震性能を確保した住宅に対して、さらに揺れを抑える必要があるかという視点で考えることが重要です。
地震に強い家は、制震ダンパー一つだけで決まるものではありません。
地盤・基礎・構造・間取り・施工まで含め、その住宅全体として地震にどう備えているのかを確認しましょう。
必ず必要とは一律にいえません。
SE構法は構造体そのものによって地震力へ抵抗する耐震構法で、制震装置は建物の揺れ・変形を抑える役割を持っています。
まず構造安全性を確保し、そのうえで求める性能や予算に応じて制震の追加を検討しましょう。
「制震装置がないとSE構法は地震に弱い」という理解は適切ではありません。
SE構法自体が耐震を目的とした構法であり、一棟ごとに構造計算を行って安全性を確認します。
耐震等級と制震は別の考え方です。
耐震等級3であっても、さらに建物の揺れ・変形を抑えたい場合は制震装置を検討できます。
一方、耐震等級3だから必ず制震を付けるべきという意味でもありません。
制震装置の有無だけで耐震等級が決まるわけではありません。
耐震等級は構造躯体の地震に対する性能を評価するもので、制震とは評価する内容が異なります。
制震装置は振動エネルギーを吸収し、建物の揺れを抑える役割があります。
そのため、繰り返し揺れへの備えを考える際にも検討できます。
ただし、制震装置があれば余震を含めて住宅が無損傷になることを保証するものではありません。
必要な本数を一律に決めることはできません。
建物の構造、間取り、階数、採用する制震装置、配置方法などによって異なります。
製品メーカーや住宅会社による設計方法を確認しましょう。
製品によって異なります。
点検の必要性、交換条件、保証期間などをメーカーや住宅会社へ確認してください。
既存住宅へ設置できる制震装置もあります。
ただし、現在の構造や壁・柱の配置、施工条件などを確認したうえで判断する必要があります。
SE構法の地震対策を考えるときは、制震装置だけでなく、耐震・免震との違いや、構造計算、繰り返し地震への備えなども合わせて確認しておきましょう。
SE構法に制震装置が必ず必要とは一律にいえません。
SE構法は、柱・梁・耐力要素・接合部・基礎などの構造体によって地震力へ抵抗する耐震構法です。
一棟ごとに構造計算を行い、地震や風、建物の重さなどを踏まえて構造安全性を確認します。
一方、制震装置は、建物へ伝わった振動エネルギーを吸収し、地震時の揺れや変形を抑えるための仕組みです。
つまり、SE構法と制震装置は同じ役割ではありません。
「SE構法だけでは足りないから制震を付ける」のではなく、「構造による耐震性能を確保したうえで、さらに揺れを抑えたいか」を考えるのが基本です。
また、制震装置を採用する場合も、製品名や「揺れを○%低減」といった数字だけで判断しないことが重要です。
どのような条件で性能が確認されているのか、実際の住宅へどこに何本設置するのか、点検・交換・保証はどうなっているのかまで確認しましょう。
地震に強い家づくりでは、制震装置だけを見るのではなく、地盤、基礎、構造計算、耐震性能、施工品質まで住宅全体を見る必要があります。
WHALE HOUSEでは、耐震構法「SE構法」を標準採用し、一棟ごとに許容応力度計算を実施しています。
地盤調査を踏まえて基礎から構造計算を行い、大空間・大開口などを含む実際のプランについて必要な構造安全性を確認しながら設計します。
「SE構法だけで十分なのか知りたい」「耐震等級に加えて制震まで必要か検討したい」「大空間の家だから地震対策をしっかり考えたい」という方は、装置だけを先に選ぶのではなく、実際の住宅プランについてどのような地震対策が適しているのか相談してみてはいかがでしょうか。

WHALE HOUSEは兵庫県で唯一全棟SE構法を採用する工務店です。大空間と耐震性の高さを保証するそのSE構法をベースにデザイン性と性能の高い家を手掛けており、ハウスメーカーを経験した彦坂社長を筆頭に、設計事務所出身の敏腕設計士、大手ゼネコンの元社員など、スペシャリストが揃っています。それぞれの経験や知恵、技術を結集し、彼らが届けるのは、「なんとなくいい家」ではなく、「渾身のいい家」。ワクワクと楽しさも両立しながら、遊び心のあるプランを提案してくれる会社です。
参照元:WHALE HOUSE公式HP(https://www.whalehouse.co.jp/concept/library/se構法/)