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木造住宅を検討するとき、「木は燃えるから、鉄骨造やRC造より火災に弱いのでは?」と不安に感じる方もいるでしょう。
SE構法も木造であり、柱・梁に使用する構造用集成材も木材です。そのため、木材そのものが燃えないわけではありません。
しかし、「木が燃えること」と「建物として必要な耐火・防火性能を確保できないこと」は別の話です。
現在の木造建築では、石こうボードなどで構造材を覆う防火被覆や、火災時に燃える部分をあらかじめ見込んで構造計算する「燃えしろ設計」などを用いることで、準耐火建築物や耐火建築物を計画できます。
SE構法でも、必要な耐火処置を行うことで耐火構造への対応が可能です。また、条件を満たせば、木の梁などを室内に見せる「現し」と、準耐火性能を両立できる場合もあります。
そのため、「木造だから火災に弱い」「SE構法だから火に強い」と構法名だけで判断するのではなく、その土地・建物にどの防耐火性能が必要で、どのような仕様によって確保するのかを見ることが重要です。
ここでは、耐火・準耐火・防火の違いや、SE構法で使われる燃えしろ設計、木を見せるデザインと防火性能を両立する考え方について解説します。
SE構法では、柱や梁に強度性能が明確な構造用集成材を使用します。
構造用集成材には構造計算しやすいという特徴がありますが、「集成材だから燃えない」ということではありません。
SE構法を提供するエヌ・シー・エヌも、集成材は通常の木材と同じように燃えると説明しています。
木材が燃えるからといって、木造住宅を準耐火建築物や耐火建築物にできないわけではありません。
建築物では、柱・梁などの構造部材を防火被覆で覆ったり、燃焼する部分を見込んだうえで必要な構造耐力が残るように設計したりする方法があります。
エヌ・シー・エヌは、SE構法について耐火構造への対応が可能と案内しています。
SE構法そのものが自動的に耐火構造になるわけではなく、建築基準法上は木造として、必要な耐火基準に沿った処置を施します。
SE構法=耐火構造ではありません。SE構法による木造躯体に、その建物で必要となる耐火・準耐火・防火仕様を組み合わせて設計します。
火災対策について調べると、「耐火構造」「準耐火構造」「防火構造」「省令準耐火構造」など、似た言葉が出てきます。
それぞれ意味が異なるため、まず大まかな違いを整理しましょう。
| 用語 | 主な考え方 |
|---|---|
| 耐火構造 | 通常の火災に対して、所定の時間、構造耐力上の支障となる損傷等を生じないようにする構造 |
| 準耐火構造 | 通常の火災による延焼を抑え、所定の時間、主要構造部に必要な性能を持たせる構造 |
| 防火構造 | 主に周囲で発生した火災による延焼を抑制するため、外壁・軒裏などに防火性能を持たせる構造 |
| 省令準耐火構造 | 建築基準法上の準耐火構造とは別に、住宅金融支援機構が定める基準へ適合する住宅 |
住宅を建てる際にどの性能が必要になるかは、建築場所、建物規模、階数、用途などによって異なります。
耐火構造では、通常の火災に対して、柱・梁・床・壁などの主要構造部が所定の時間、構造耐力上の支障となる損傷などを生じないようにします。
単に「火が付きにくい材料を使う」という意味ではなく、火災を受けても建物として必要な構造性能を一定時間維持することを目的としています。
耐火建築物というと鉄筋コンクリート造や鉄骨造をイメージするかもしれませんが、現在は木造でも必要な耐火性能を確保するための技術・仕様があります。
例えば、木材を強化石こうボードなどで覆う「メンブレン型」や、燃え止まり層を設ける方法などがあります。
SE構法も建築基準法上は木造です。
そのため耐火構造とする場合は、SE構法の柱・梁をそのまま使えばよいわけではなく、木造建築物の耐火基準に沿った耐火処置を行う必要があります。
エヌ・シー・エヌの案内では、SE構法で耐火構造とする場合は被覆型となり、構造材をそのまま現しにする仕様とは分けて考える必要があるとされています。
準耐火構造では、通常の火災に対して、主要構造部が所定の時間、必要な非損傷性・遮熱性・遮炎性などを持つように設計します。
木造住宅でも採用でき、防火地域や準防火地域などで建物を計画する際に関係することがあります。
代表的な方法の一つが、柱・梁・壁などを石こうボードなどの防火被覆で覆う方法です。
火が木材へ到達するまでの時間を遅らせ、必要な準耐火性能を確保します。
一方、木の柱・梁を室内から見える状態にしたい場合には、「燃えしろ設計」という方法を利用できる場合があります。
木をすべて覆わず、木材が一定量燃えることを前提に必要な断面寸法を確保する考え方です。
防火構造は、耐火構造や準耐火構造とは少し目的が異なります。
主に、近隣建物など周囲で発生した火災によって外壁などへ火熱が加わった際に、延焼を抑えるための性能です。
防火構造では、外壁や軒裏などについて所定の防火性能を確保します。
そのため、「防火構造の住宅=耐火建築物」という意味ではありません。
耐火・準耐火・防火は似た言葉ですが、求められる部位や性能が異なります。住宅会社へ相談するときは「防火仕様ですか?」だけでなく、その住宅が建築基準法上どの区分になるのか確認しましょう。
「省令準耐火構造」と「準耐火構造」は名前が似ていますが、同じものではありません。
省令準耐火構造とは、建築基準法で定める準耐火構造に準ずる防火性能を持つ構造として、住宅金融支援機構が定める基準に適合する住宅です。
住宅金融支援機構も、省令準耐火構造は建築基準法上の準耐火構造には該当しないと明記しています。
住宅金融支援機構では、省令準耐火構造の特徴として次の3点を挙げています。
・外部からの延焼防止
・各室防火
・他室への延焼遅延
エヌ・シー・エヌは、SE構法でも省令準耐火への対応が可能と案内しています。
ただし、省令準耐火とするためには所定の仕様に適合させる必要があるため、SE構法を採用しただけで自動的に省令準耐火住宅になるわけではありません。
省令準耐火構造であることが火災保険の構造区分などに関係する場合があります。
実際の保険料や適用条件は保険会社・契約内容によって異なるため、個別に確認しましょう。
木造住宅の防火性能を説明するときに、「太い木は燃えない」と表現するのは適切ではありません。
太い柱・梁であっても、火にさらされれば表面から燃焼します。
木材が燃焼すると、表面に炭化した層が形成されます。
大断面の木材では、表面から内部へ燃焼が進むことを考慮しながら、火災後にも必要な断面が残るように設計する方法があります。
この考え方を利用した代表的な設計方法が「燃えしろ設計」です。
木材の防火設計では「木は燃えない」と考えるのではなく、「燃える部分をあらかじめ見込み、その後も必要な構造耐力が残るようにする」という考え方があります。
燃えしろ設計とは、柱・梁などの木材について、火災時に表面から燃焼すると想定される部分を「燃えしろ」として見込む設計方法です。
国土交通省の木造計画・設計基準では、準耐火建築物で主要構造部の木材を現しとする場合、表面から燃えしろを除いた残存断面を使って構造計算を行います。
表面部分が焼損した後でも、残った部分で必要な構造耐力を維持できるか確認します。
石こうボードなどで柱・梁をすべて覆えば、木材そのものは室内から見えなくなります。
燃えしろ設計を利用できる場合は、木材を現しにしながら必要な準耐火性能を確保する設計が可能になります。
燃えしろ設計には、使用する木質材料、部位、接合部、防火性能、建物条件などの基準があります。
「柱を太くすれば何でも現しにできる」というわけではありません。
建築する場所や必要な準耐火性能を確認したうえで、設計者へ相談しましょう。
SE構法では、構造用集成材を使用しています。
エヌ・シー・エヌは、燃えしろ設計を利用することで、準防火地域においても室内の梁を現しにした準耐火建築物を計画できると説明しています。
SE構法の大梁を室内に見せれば、木造住宅らしい質感や構造そのものの力強さをデザインへ取り込むことができます。
広いLDKや吹き抜け、勾配天井などと組み合わせることで、木の存在感を活かした大空間をつくることも考えられます。
現しにできる範囲は、建築場所、建物規模、階数、必要な準耐火性能、部材、接合部の仕様などによって変わります。
そのため、木の梁や柱を見せたい場合は、間取りや内装が決まった後ではなく、設計初期から住宅会社へ希望を伝えましょう。
木を現しにする場合は「デザインを決めてから防火性能を合わせる」のではなく、防耐火設計を成立させながら木を見せる方法を考えることが重要です。
SE構法では、柱・梁・接合部などを構造計算し、地震や風などに対する安全性を確認します。
しかし、耐震性能が高いからといって、自動的に高い耐火性能を持つわけではありません。
地震と火災では、住宅へ加わる作用が異なります。
| 性能 | 主な考え方 |
|---|---|
| 耐震性能 | 地震による力に対して構造躯体が安全か確認する |
| 耐火・準耐火性能 | 火災による加熱に対して必要な構造性能・遮熱性・遮炎性などを確保する |
SE構法で家を建てる場合も、必要な防耐火性能に応じた仕様を別途計画します。
住宅性能を考えるときは、耐震性・耐風性・耐火性を一つの性能としてまとめず、それぞれ確認しましょう。
SE構法では、柱・梁を専用のSE金物などによって接合します。
火災時の性能を考える場合は、木材の断面だけではなく、こうした接合部も含めて必要な防耐火性能を確保する必要があります。
金属は燃えませんが、温度が上昇すれば強度へ影響する可能性があります。
そのため、「金物だから火災でも問題ない」と単純に考えることはできません。
国土交通省の資料では、燃えしろ設計を用いる際、接合部のボルトなどについて木材や石こうボード等で防火上有効に被覆することなどが示されています。
また、部材同士の取り合い部分などから火が内部へ侵入しないようにすることも重要です。
住宅会社へ相談するときは、「柱が太いから大丈夫」だけではなく、防火被覆、接合部、壁・床との取り合いなどを含め、どの仕様で必要な性能を確保するのか確認しましょう。
都市部では、防火地域・準防火地域に指定されている土地があります。
以前のイメージから「防火地域では木造住宅を建てられない」と思われることがありますが、現在は木造でも必要な耐火・準耐火性能を確保して建築する方法があります。
どの防耐火性能が必要になるかは、単に防火地域か準防火地域かだけで決まるわけではありません。
建物の規模、階数、用途などによっても条件が変わります。
防耐火仕様によって、外壁、軒裏、窓、柱・梁などの仕様や建築費へ影響する場合があります。
そのため、防火地域・準防火地域で土地を検討する場合は、設計を始めてからではなく、できるだけ早い段階で必要な防耐火性能を確認しましょう。
SE構法は、大空間だけでなく都市部の狭小地や3階建て住宅にも活用されています。
木造3階建てだからといって、耐火・準耐火住宅にできないわけではありません。
3階建てでは、建築場所や建物規模等によって求められる防耐火性能が変わるため、構造計画と同時に防火設計を行う必要があります。
SE構法による構造計画を完成させてから防火仕様を追加するのではなく、設計初期から構造・間取り・防火仕様を同時に整理することが重要です。
広いLDKや吹き抜けがあることだけで、その住宅の耐火・防火性能が決まるわけではありません。
必要な防耐火仕様を採用しているか、建築基準法上必要な条件を満たしているかが重要です。
吹き抜けやリビング階段など、上下階がつながる間取りでは、火災時に煙や熱が上階へ広がることも考える必要があります。
そのため、構造の耐火性能だけでなく、火災を早く知ることや安全に避難できることも重要です。
開放的な間取りをつくる際は、SE構法による構造安全性だけでなく、必要な防火仕様や避難計画も含めて住宅全体で検討しましょう。
住宅では火災をできるだけ早く発見し、避難へつなげることが重要です。
住宅用火災警報器について、必要な設置場所を確認しましょう。
吹き抜けやリビング階段のある住宅では、家族がどの位置にいても避難できる経路を考えておきます。
防火規制や建物条件によっては、内装や建具などにも仕様上の条件が関係することがあります。
耐火・準耐火性能は重要ですが、それだけで住宅火災への備えが完了するわけではありません。
住宅の火災対策は「燃えにくくする・延焼を抑える」だけでなく、「早く気づく・安全に避難する」まで含めて考えることが重要です。
火災を早く発見できるよう、必要な場所へ住宅用火災警報器を設置します。
設置後も正常に作動するか定期的に確認しましょう。
火を使用する場所では、周囲へ燃えやすい物を置かないなど日常的な対策も重要です。
コンセント周辺や電源コード、電気製品なども火災原因となる可能性があります。
建物の防火性能だけに頼らず、日常の点検も行いましょう。
玄関だけでなく、火災が起きた場所によってどこから避難するのか家族で考えておくことも重要です。
耐火・準耐火性能を確保するために、石こうボード等による被覆や防火設備などが必要になれば、一般的な仕様と比べて建築費が増える場合があります。
燃えしろ設計によって梁を現しにする場合も、必要な部材寸法や接合部の納まりなどを検討する必要があります。
土地を購入した後で必要な防耐火仕様が分かると、想定していた建築費やデザインへ影響する可能性があります。
土地探しの段階から防火地域・準防火地域の指定などを確認すると、資金計画を立てやすくなります。
SE構法で木の質感を活かした住宅を建てたい場合は、設計者へ次のような希望を早めに伝えましょう。
・梁を現しにしたい
・柱を見せたい
・木の天井を取り入れたい
・吹き抜けで大梁を見せたい
・木を活かした大空間にしたい
そのうえで、次の点を確認します。
・建築場所にどのような防火規制があるか
・耐火・準耐火のどの性能が必要か
・燃えしろ設計を利用できるか
・現しにできる部材・できない部材はどこか
・接合部をどのように防火処理するか
木を見せるデザインを重視する場合は、内装段階で決めるのではなく、構造・防火設計の段階から希望を共有することがポイントです。
木造住宅の防耐火性能を確認する際は、次のような質問をしてみましょう。
・この土地は防火地域・準防火地域に指定されていますか?
・この住宅に必要な防耐火性能は何ですか?
・耐火建築物・準耐火建築物にする必要がありますか?
・SE構法ではどのような防火仕様を採用しますか?
・梁や柱を現しにすることはできますか?
・燃えしろ設計を利用できますか?
・どの部分に防火被覆が必要ですか?
・窓・玄関などに防火設備は必要ですか?
・省令準耐火構造へ対応できますか?
・将来リフォームするときに注意すべき防火仕様はありますか?
「木造でも大丈夫です」という説明だけではなく、どの法規・仕様に基づいて必要な防耐火性能を確保するのかまで確認すると安心です。
耐火・準耐火性能を石こうボードなどの防火被覆によって確保している場合、その被覆自体が建物性能の一部です。
リフォームで「木を見せたいから」と被覆を撤去すると、必要な防耐火性能を満たさなくなる可能性があります。
壁・床などに必要な防火性能がある場合、配管・配線などを通すために被覆を貫通させる部分にも適切な処置が必要になることがあります。
完成時に防火被覆で覆われている梁について、「構造材だから後から見せても大丈夫」とは限りません。
防耐火仕様との関係を設計図書で確認する必要があります。
将来のリフォームに備えて、どの部分が耐火・準耐火仕様になっているのか分かる図面・仕様書を大切に保管しておきましょう。
省令準耐火構造の住宅は、防火性能の違いから、火災保険等で一般的な木造住宅と異なる構造区分として扱われる場合があります。
保険料は、建物所在地、補償内容、保険会社などさまざまな条件によって異なります。
「省令準耐火なら必ず○円安くなる」と一律に考えず、実際の見積もりで確認しましょう。
火災保険の話から「省令準耐火」という言葉を知る方も多いですが、建築基準法上の準耐火構造とは別の基準です。
住宅の法的な防火性能と、住宅金融支援機構の省令準耐火基準は分けて確認しましょう。
WHALE HOUSEでSE構法の家を計画する場合も、まず建築予定地にどのような防火規制があるのか確認することが重要です。
同じSE構法でも、土地・建物条件によって必要な防耐火仕様は異なります。
SE構法は、柱の少ない広いLDKや吹き抜け、大開口などを計画しやすい構法です。
こうした開放的な空間を希望する場合も、構造計画だけでなく、必要な防耐火仕様を同時に確認しながら設計することが重要です。
「大梁を見せたい」「木の質感を活かした天井にしたい」といった希望がある場合は、間取り・構造を決める段階から相談しましょう。
建築条件によって燃えしろ設計を利用できるか、どこまで木を現しにできるかなどを確認しながら計画します。
木造住宅では、構造性能、防火性能、デザインを別々に考えると、後から「梁を隠さなければならなくなった」「希望していた天井仕上げができない」といったことが起こる可能性があります。
SE構法の大空間や木質感を活かしたい場合こそ、設計初期から構造・防火・デザインをまとめて検討することが大切です。
SE構法に使用する構造用集成材も木材なので、火にさらされれば燃えます。
SE構法そのものが自動的に耐火構造になるわけではありません。
一方、必要な防火被覆や燃えしろ設計などを採用することで、準耐火・耐火性能を確保することは可能です。
エヌ・シー・エヌは、SE構法でも耐火構造への対応が可能としています。
その場合は、木造建築物の耐火基準に沿った耐火処置が必要です。
可能です。
石こうボードなどによる防火被覆のほか、条件によっては燃えしろ設計を利用して木材を現しにする方法もあります。
条件を満たせば可能です。
エヌ・シー・エヌでは、燃えしろ設計によって、準防火地域でも梁を現しにした準耐火建築物を計画できると案内しています。
実際に可能かどうかは、建物条件・部材・必要な防耐火性能などによって異なります。
木造だから一律に建築できないわけではありません。
現在は、木造でも耐火・準耐火性能を確保して建築できる方法があります。
必要な性能は土地・建物規模・階数・用途などによって異なるため、個別に確認してください。
同じではありません。
省令準耐火構造は、住宅金融支援機構が定める基準です。建築基準法上の準耐火構造には該当しません。
構造材料だけで単純に比較することはできません。
木材は燃えますが、鉄骨も高温になれば強度が低下するため、建物としてどのような防耐火設計が施されているかを見ることが重要です。
「木造か鉄骨か」だけでなく、耐火・準耐火などの性能と具体的な仕様を確認しましょう。
耐火建築物は「まったく燃えない住宅」という意味ではありません。
火災に対して、主要構造部などが所定の耐火性能を持つように設計された建築物です。
家具や内装、生活用品などの可燃物まで燃えないという意味ではありません。
SE構法の住宅性能を考えるときは、耐火・防火だけでなく、構造計算、使用する集成材、耐久性、大空間を成立させる構造についても確認しておきましょう。
SE構法も木造であり、柱・梁に使用する構造用集成材は火にさらされれば燃えます。
だからといって、「木造住宅だから火災に弱い」「木造では耐火住宅をつくれない」と考えるのは適切ではありません。
現在の木造建築では、石こうボードなどで構造材を覆う防火被覆や、火災時に燃焼する部分をあらかじめ見込んで必要な構造断面を残す燃えしろ設計などによって、防耐火性能を確保できます。
SE構法についても、必要な耐火処置を施すことで耐火構造への対応が可能です。
準耐火建築物では、条件を満たせば燃えしろ設計を利用して、木の梁などを室内へ現しにすることも検討できます。
ただし、SE構法を採用しただけで自動的に耐火・準耐火住宅になるわけではありません。
どの性能が必要になるかは、防火地域・準防火地域などの立地条件、建物規模、階数、用途等によって異なります。
また、火災への備えは構造性能だけではありません。
住宅用火災警報器、避難経路、開口部、内装、日常的な出火防止なども含めて考える必要があります。
木造住宅の火災への強さは、「木が燃えるかどうか」だけで判断するものではありません。木が燃えることを前提として、どのような防火・準耐火・耐火設計を行い、必要な性能を確保しているかを見ることが重要です。
SE構法で大空間や吹き抜けをつくりながら、木の梁などをデザインとして見せたい場合は、間取りだけでなく建築予定地の防火規制まで含めて設計初期から相談しましょう。
WHALE HOUSEではSE構法を使った大空間・大開口の注文住宅を手掛けています。「木を活かした開放的な家にしたい」「防火規制のある土地でも木質感を残せるか知りたい」という方は、構造・デザイン・防火をまとめて相談してみてはいかがでしょうか。

WHALE HOUSEは兵庫県で唯一全棟SE構法を採用する工務店です。大空間と耐震性の高さを保証するそのSE構法をベースにデザイン性と性能の高い家を手掛けており、ハウスメーカーを経験した彦坂社長を筆頭に、設計事務所出身の敏腕設計士、大手ゼネコンの元社員など、スペシャリストが揃っています。それぞれの経験や知恵、技術を結集し、彼らが届けるのは、「なんとなくいい家」ではなく、「渾身のいい家」。ワクワクと楽しさも両立しながら、遊び心のあるプランを提案してくれる会社です。
参照元:WHALE HOUSE公式HP(https://www.whalehouse.co.jp/concept/library/se構法/)