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地震に強い家について調べると、「耐震」「制震」「免震」という3つの言葉を目にすることがあります。
どれも地震による被害を抑えるための考え方ですが、それぞれ地震の揺れに対する働き方が異なります。
耐震は、柱・梁・壁など建物そのものを強くして地震力に耐える考え方です。制震は、建物へ入った揺れのエネルギーをダンパーなどで吸収し、建物の変形や揺れを抑える考え方。免震は、建物と地盤の間に免震装置を設け、地面の揺れを建物へ伝わりにくくする仕組みです。
そのため、「制震は耐震より上」「免震が最も強い」と単純に順位をつけられるものではありません。
SE構法についても、「耐震なのか、制震なのか」「SE構法なら制震装置はいらないのか」と疑問に思う方がいるでしょう。
SE構法の基本は、構造体そのものによって地震力へ抵抗する「耐震」です。一棟ごとに構造計算を行い、柱・梁・耐力要素・接合部・基礎などを確認したうえで建物の構造安全性を確保します。
そのうえで、さらに地震時の揺れや変形を抑えたい場合には、制震装置を組み合わせるという考え方があります。
ここでは、耐震・制震・免震の違いを整理しながら、SE構法では地震対策をどのように考えればよいのか解説します。
まず、耐震・制震・免震の違いを簡単に整理してみましょう。
| 地震対策 | 基本的な考え方 | 主な役割 |
|---|---|---|
| 耐震 | 柱・梁・壁など建物そのものを強くする | 地震力に耐える |
| 制震 | ダンパーなどで地震エネルギーを吸収する | 建物の揺れ・変形を抑える |
| 免震 | 建物と地盤の間に免震装置を設ける | 地面の揺れを建物へ伝わりにくくする |
3つは同じ目的に対する「性能の順位」ではなく、地震へ対応する方法が異なります。
例えば、耐震性能を確保した住宅へ制震装置を追加することもできます。
耐震・制震は「どちらか一つを選ぶ」というものではありません。まず建物そのものの耐震性を確保し、そのうえで必要に応じて揺れを抑える制震を組み合わせるという考え方があります。
耐震とは、地震によって建物へ加わる力に対して、構造体そのものの強さで抵抗する考え方です。
木造住宅では、柱・梁・耐力壁・接合部・床・屋根・基礎などを適切に設計し、地震によって建物が大きく変形したり、倒壊したりすることを防ぎます。
制震装置や免震装置に注目しがちですが、住宅の地震対策を考えるうえでは、まず建物そのものが必要な構造安全性を持っていることが基本です。
耐震性能を考えるときは、単に「柱が太い」「壁が多い」といった部分だけでなく、住宅全体のバランスを見る必要があります。
住宅の耐震性には、次のような要素が関係します。
・柱・梁の強度
・耐力壁・耐力フレームの配置
・柱と梁などの接合部
・床・屋根の水平構面
・建物の形状
・建物の重さ
・基礎
・地盤
・施工品質
そのため、地震に強い家を考えるときは、一つの部材や設備だけでなく建物全体を見ることが重要です。
制震とは、地震や風によって建物へ伝わった振動エネルギーを、ダンパーなどの制震部材によって吸収し、建物の揺れや変形を抑える考え方です。
柱や梁などの構造体とは別に、揺れを吸収するための装置を建物内部へ組み込みます。
耐震と制震は似た言葉ですが、役割は異なります。
| 耐震 | 構造体そのものによって地震力に耐える |
|---|---|
| 制震 | 建物に入った地震エネルギーを吸収し、揺れ・変形を抑える |
つまり、制震装置を設置すれば建物そのものの耐震性能を考えなくてよい、というわけではありません。
戸建住宅では、まず必要な耐震性能を持った構造をつくり、そのうえで制震装置を追加する方法があります。
「耐震か制震か」ではなく、耐震によって建物の安全性を確保しながら、制震によって揺れを抑えると考えると分かりやすいでしょう。
免震は、耐震・制震とはさらに異なる仕組みです。
建物と地盤の間へ免震装置を設けることで、地震による地面の動きがそのまま建物へ伝わることを抑えます。
耐震では建物へ加わった地震力に構造体で抵抗し、制震では建物へ入った振動エネルギーを吸収します。
一方、免震は地盤と建物の間で揺れを受け流し、上部の建物へ伝わる揺れを小さくすることを目的としています。
免震設備を設置できるかどうかは、建物だけでなく敷地条件や設計条件などにも左右されます。
また、免震装置そのものの設計・維持管理についても考える必要があります。
そのため、「免震が耐震や制震より必ず優れている」という単純な比較ではなく、建物ごとの条件に合わせて検討することが大切です。
耐震・制震・免震を「どれが一番地震に強いのか」というランキングで考えるのは適切ではありません。
それぞれ地震へ対応する方法が異なるからです。
住宅の地震対策を考えるときは、次のような要素を整理します。
・建物そのものの構造安全性
・地震時の揺れ・変形をどこまで抑えたいか
・大空間・吹き抜け・大開口などの間取り
・建物の階数・形状
・地盤条件
・予算
・設備の維持管理
制震装置や免震装置の有無だけを見て、「地震に強い家」と判断することはできません。
まず確認したいのは、実際に建てる住宅について、構造がどのように設計されているかです。
制震装置は揺れを抑えるための仕組みですが、柱・梁・基礎など住宅そのものの構造安全性とは役割が異なります。
「制震装置が付いているから大丈夫」と考えるのではなく、耐震性能と制震性能を分けて確認しましょう。
SE構法は、柱と梁を強固に接合して構造躯体をつくる木造ラーメン構法です。
構造用集成材や専用の接合部を用い、柱・梁・耐力要素などを組み合わせて建物を支えます。
SE構法の大きな特徴が、一棟ごとの構造計算です。
建物へ加わる鉛直荷重・風荷重・地震荷重などを算出し、建物の変形やねじれ、各階の剛性のバランス、構造部材の安全性などを確認します。
さらに、建物だけではなく基礎についても地盤条件などを踏まえて構造設計します。
このようにSE構法は、柱・梁・耐力要素・接合部・基礎などによって地震力に抵抗する構法です。
したがって、SE構法そのものが制震構法や免震構法というわけではありません。
基本となるのは耐震です。
SE構法では、柱の少ない広いLDK、大きな窓、吹き抜け、ビルトインガレージなどを採用する場合も、実際のプランをもとに構造計算を行います。
「SE構法だから大空間でも自動的に安全」という考え方ではなく、希望する間取りについて必要な構造安全性を確認することが重要です。
SE構法で十分な耐震性能を確保しているからといって、「制震装置は意味がない」「必ず不要」と一律に判断することはできません。
耐震と制震では役割が異なるためです。
SE構法では、地震力に対して柱・梁・耐力要素・接合部・基礎などの構造体で抵抗します。
つまり、建物そのものの安全性を構造計算によって確認することが基本です。
制震装置は、建物へ伝わった振動エネルギーを吸収し、地震時の建物の揺れ・変形を低減することを目的とします。
そのため、耐震性能が高い住宅へ制震装置を追加するという考え方も成り立ちます。
制震装置を採用するかどうかは、単に「SE構法かどうか」だけで決めるものではありません。
例えば、次のような条件を踏まえて検討します。
・建物の階数
・建物形状
・大空間・吹き抜け・大開口の有無
・実際の構造設計
・地盤条件
・求める地震対策
・予算
「必ず必要」「絶対不要」と決めつけるのではなく、住宅全体の構造計画と合わせて判断しましょう。
最初に考えるのは、制震装置ではなく住宅そのものの構造です。
実際の間取り・建物形状について構造計算を行い、柱・梁・耐力要素・基礎などが必要な安全性を持つように設計します。
構造安全性を確保したうえで、さらに地震時の建物の揺れ・変形を抑えたい場合には制震装置を検討します。
| 対策 | 役割 |
|---|---|
| SE構法による耐震 | 構造体そのものによって地震力へ抵抗する |
| 制震装置 | 振動エネルギーを吸収し、揺れ・変形を抑える |
「SE構法か制震か」ではなく、「構造による耐震を基本に、必要に応じて制震を重ねる」と考えるのがポイントです。
制震装置にはさまざまな方式があります。
「制震ダンパー付き」という表示だけを見るのではなく、どのような原理で地震エネルギーを吸収する装置なのか確認しましょう。
制震装置は、住宅へ設置すれば自動的に同じ効果が得られるとは限りません。
建物の構造や配置条件に応じて、どこに、どのように設置するのかも重要です。
試験結果や解析など、その装置の性能を示す根拠についても確認するとよいでしょう。
住宅は長期間使用するものです。
制震装置についても、耐久性、点検方法、交換の必要性などを確認しておきましょう。
耐震等級は、住宅性能表示制度において、地震に対する構造躯体の倒壊・崩壊などのしにくさを示す指標です。
つまり、建物そのものがどの程度地震力へ耐えられるかを評価する考え方です。
一方、制震はダンパーなどを用いて地震時の振動エネルギーを吸収する仕組みです。
耐震等級とは評価している対象が異なります。
制震装置の有無だけで耐震等級が決まるわけではありません。
住宅会社を比較するときには、耐震等級など構造躯体の性能と、制震装置の内容を分けて確認しましょう。
「耐震等級」と「制震装置」は別の情報です。「制震だから耐震性能も高い」とひとまとめにせず、それぞれ確認することが重要です。
地震では、大きな本震の後に余震が続く場合があります。
一度の地震だけではなく、繰り返し揺れを受ける可能性まで考えて住宅の地震対策を検討することも重要です。
耐震構造では、柱・梁・耐力要素・接合部などによって地震力に抵抗します。
制震装置には、建物へ入った振動エネルギーを吸収し、建物の揺れ・変形を抑える役割があります。
そのため、繰り返し揺れへの備えを考える際にも検討材料の一つになります。
ただし、制震装置を設置すれば、どのような地震でも建物が無損傷になるという意味ではありません。
実際の効果は、建物の構造、装置の種類、配置、地震動などによって変わります。
広いLDK、大きな窓、吹き抜けなどをつくると、一般的に柱や壁、床などの配置条件が変わります。
そのため、開放的な間取りをつくる場合ほど、「制震装置を付けるか」より先に、その間取りがどのような構造で成立しているのか確認することが重要です。
SE構法では、実際に建てるプランについて一棟ごとに構造計算を行います。
大空間や大開口を採用する場合も、その形状・荷重・耐力要素などを反映して構造安全性を確認します。
SE構法には大空間をつくりやすい特徴がありますが、構法名だけで安全性が決まるわけではありません。
重要なのは、実際の住宅について構造計算を行い、必要な耐震性能を確保することです。
そのうえで、さらに地震時の揺れを抑えたい場合に制震を検討します。
大空間だから制震装置が必須、大空間でなければ不要という単純な判断ではなく、住宅全体で考えましょう。
3階建てやビルトインガレージなどは、一般的な総2階住宅とは建物形状や壁・開口の配置が異なります。
だからといって一律に「制震装置が必要」と決めることはできません。
ビルトインガレージでは、車の出入りのために1階へ大きな開口を設けます。
壁を配置できる範囲が限られるため、耐力フレームなどを含めた構造計画が重要です。
3階建てや大きな開口がある住宅でも、最初に行うべきなのは実際のプランについて構造安全性を確認することです。
そのうえで、求める地震対策に応じて制震の追加を検討します。
SE構法は構造体そのものによって地震力へ抵抗する耐震構法です。
そのため、SE構法を採用しただけで建物が免震になるわけではありません。
免震住宅にする場合は、建物と地盤の間へ免震装置を設けるなど、SE構法とは別に免震システムを計画する必要があります。
建物・基礎・敷地条件などを含めた専門的な設計が必要です。
耐震・制震・免震はそれぞれ地震対策の方法が異なります。
一般住宅でどの方法を採用するかは、希望する性能、建物・敷地条件、予算などを踏まえて考えましょう。
| 確認項目 | 確認したいこと |
|---|---|
| 構造 | 建物そのものにどのような耐震性があるか |
| 構造計算 | 実際の間取り・建物形状で安全性を確認しているか |
| 耐震等級 | 構造躯体の耐震性能をどのように評価しているか |
| 制震 | どの装置をどのように配置するのか |
| 免震 | どのような免震システムを採用するのか |
| 地盤・基礎 | 地盤調査結果を踏まえて基礎を設計しているか |
| 間取り | 大空間・大開口・吹き抜け等を含めて構造確認しているか |
| 性能の根拠 | 構造計算・試験・解析など確認できる資料があるか |
| 維持管理 | 装置の点検・交換等が必要か |
どれだけ強い建物を設計しても、それを支える地盤の状態を無視することはできません。
地盤調査を行い、その結果に応じた基礎計画を行う必要があります。
地震時に柱・壁などへ生じた力は、基礎を通して地盤へ伝わります。
建物だけでなく、基礎まで含めた構造計画が重要です。
地震時には柱・梁だけでなく、その部材同士をつなぐ接合部にも大きな力がかかります。
部材単体の強さだけでなく、構造体としてどのように力を伝えるのかを見る必要があります。
建物へ加わる水平力へ抵抗するため、耐力壁や耐力フレームをどのように配置するかも重要です。
床・屋根は、地震による力を耐力要素へ伝える役割も持っています。
住宅全体を一体として考える必要があります。
同じ床面積でも、建物の高さ、吹き抜け、大開口、凹凸などによって構造条件は変わります。
設計上必要な性能があっても、実際の施工が設計通りでなければ十分に性能を発揮できません。
構造設計だけでなく、施工時の品質管理も確認しましょう。
こうした構造全体を確認したうえで、必要に応じて制震装置を組み合わせます。
地震に強い家づくりでは、「どの制震ダンパーを使っているか」だけで住宅会社を比較するのではなく、地盤・基礎・構造計算・施工品質まで含めて確認することが大切です。
WHALE HOUSEでは、耐震構法であるSE構法を採用し、一棟ごとに許容応力度計算による構造計算を行っています。
地震だけでなく、建物の重さや風などの荷重も踏まえ、柱・梁・耐力要素などの安全性を確認します。
WHALE HOUSEでは、地盤調査の結果を踏まえ、基礎から構造計算を行うことを家づくりの基本としています。
建物の上部構造だけでなく、それを支える地盤・基礎まで含めて考えます。
SE構法による大空間や大開口は、単に柱・壁を減らしてつくるものではありません。
希望する間取りについて構造計算を行い、必要な耐震性を確保しながら空間設計を行います。
さらに地震時の揺れを抑えたい場合は、耐震構造とは別の役割として制震を検討します。
「制震装置を付けたから安心」と考えるのではなく、まず構造そのものの強さに根拠があるか、そのうえでどのように揺れを抑えるのかという順序で考えることが重要です。
地震対策について住宅会社へ相談するときは、「耐震等級はいくつ?」「制震ダンパーはある?」だけで終わらせず、次のような質問をしてみるとよいでしょう。
・この間取りについてどのように構造計算している?
・大開口や吹き抜けはどのように耐震性を確保している?
・地盤と基礎はどのように設計する?
・制震を採用する場合、どんな目的で使う?
・制震装置はどこへ配置する?
・性能を確認できる資料はある?
数字や設備名だけでなく、その家についてどのような根拠で地震対策を設計しているのか確認しましょう。
耐震と制震は役割が異なるため、単純にどちらが優れているとはいえません。
耐震は建物そのものの構造によって地震力へ抵抗し、制震は建物へ入った振動エネルギーを吸収して揺れ・変形を抑えます。
まず必要な耐震性能を確保し、そのうえで必要に応じて制震を組み合わせるという考え方があります。
SE構法の基本は耐震です。
柱・梁・耐力要素・接合部・基礎などによって地震力に抵抗し、一棟ごとの構造計算によって安全性を確認します。
制震装置を使用する場合は、SE構法とは別に揺れを低減する仕組みとして組み合わせます。
一律には判断できません。
SE構法による耐震と制震装置では役割が異なるため、建物条件、求める性能、予算などを踏まえて検討します。
耐震等級と制震は同じものではありません。
耐震等級は構造躯体の地震に対する性能を評価する指標で、制震はダンパーなどによって建物の揺れを抑える仕組みです。
制震装置があるという理由だけで、耐震等級が高くなるとは限りません。
耐震・制震・免震はそれぞれ地震への対応方法が異なるため、一律に順位をつけることはできません。
免震は建物へ伝わる地震動を抑える仕組みですが、建物条件、敷地条件、コスト、維持管理なども含めて検討する必要があります。
制震装置には、地震時の振動エネルギーを吸収して建物の揺れ・変形を抑える役割があります。
そのため、複数回の揺れを考える場合にも検討材料になります。
ただし、装置があればどのような繰り返し地震でも住宅が無損傷になるという意味ではありません。
吹き抜けや大開口があるという理由だけで、制震装置が必須になるとは一律にいえません。
まず、実際の間取りについて構造計算を行い、必要な構造安全性を確保します。
そのうえで、さらに揺れ・変形を抑えたい場合に制震を検討します。
地震に強い家を考えるときは、制震装置だけでなく、構造計算、繰り返し地震、大空間・大開口なども合わせて確認しておきましょう。
耐震・制震・免震は、すべて地震による被害を抑えるための考え方ですが、その役割は異なります。
耐震は、柱・梁・耐力要素・接合部・基礎など、建物そのものの構造によって地震力に抵抗します。
制震は、建物へ伝わった振動エネルギーをダンパーなどで吸収し、建物の揺れ・変形を抑えます。
免震は、建物と地盤の間に免震装置を設け、地面の揺れが上部の建物へ伝わりにくくする仕組みです。
この3つを「耐震より制震、制震より免震」と単純に順位付けするのではなく、それぞれ何を目的とした対策なのか理解することが重要です。
SE構法の基本となるのは耐震です。
一棟ごとに構造計算を行い、地震荷重や風荷重、建物の変形・ねじれ、構造部材、基礎などを確認しながら、実際の間取りについて必要な構造安全性を確保します。
そのうえで、さらに地震時の揺れや変形を抑えたい場合には、制震装置を組み合わせるという選択肢があります。
SE構法の地震対策を考えるときは、「耐震か制震か」ではなく、「まず構造そのものを安全に設計し、そのうえで揺れを抑える仕組みをどこまで追加するか」という順序で考えましょう。
また、地震に強い住宅は制震装置だけで決まるものではありません。
地盤、基礎、柱・梁、接合部、耐力要素、床・屋根、建物形状、施工品質まで含めて住宅全体を確認することが重要です。
WHALE HOUSEではSE構法を採用し、一棟ごとに許容応力度計算による構造計算を実施しています。地盤調査の結果を踏まえて基礎まで計算し、大空間や大開口など希望するプランについて構造安全性を確認しながら設計します。
「開放的な家にしたいけれど耐震性も妥協したくない」「SE構法だけでよいのか、制震まで必要なのか知りたい」という方は、設備名だけで判断するのではなく、実際の間取りについてどのような構造・地震対策が必要なのか相談してみてはいかがでしょうか。

WHALE HOUSEは兵庫県で唯一全棟SE構法を採用する工務店です。大空間と耐震性の高さを保証するそのSE構法をベースにデザイン性と性能の高い家を手掛けており、ハウスメーカーを経験した彦坂社長を筆頭に、設計事務所出身の敏腕設計士、大手ゼネコンの元社員など、スペシャリストが揃っています。それぞれの経験や知恵、技術を結集し、彼らが届けるのは、「なんとなくいい家」ではなく、「渾身のいい家」。ワクワクと楽しさも両立しながら、遊び心のあるプランを提案してくれる会社です。
参照元:WHALE HOUSE公式HP(https://www.whalehouse.co.jp/concept/library/se構法/)